「ヒューマンサービス」の考え方のもと、それぞれの専門領域のみならず、保健・医療・福祉分野における幅広い知識と技術を身につけ、トータルなサービスを提供できる力を身に付つるため、領域を超えた学びの機会を提供している点が大きな特徴です。保健・医療・福祉の現場で得た知識・経験を学問的に検証するとともに、理論化してく力を身につけることができるカリキュラムとなっています。また、実践の場において、リーダーや管理者として活躍できるような学びを得られる科目を設定しています。

カリキュラムの詳細については、研究科便覧 規程集別表１（第13条関係）、別表２（第20条関係）をご覧ください。

カリキュラムマップとカリキュラムツリーは、カリキュラムポリシーを分かりやすく説明するためのものです。

カリキュラムマップは、各科目がディプロマポリシーに表される、卒業までに身に着けるべき能力のどの項目と関連するかを示すものです。どの授業科目が、学位取得に必要などのような知識、能力、資質の修得と結びついているのかが一目で分かるようになっています。

カリキュラムツリーはカリキュラムマップを踏まえて４年間における各授業科目の学修の順序や授業科目間の縦や横のつながりを見える化した履修系統図です。

これらによりカリキュラムの全体像が把握できる上一つ一つの授業科目とその到達目標さらにはディプロマポリシーとの関係も一目瞭然になるので、どの講義をいつどのような順序で履修していけばよいかなどの授業計画が見通せるようになります。

• 基幹科目（ヒューマンサービス特論・演習）
  必修である「ヒューマンサービス特論・演習」では、ある事例に対して看護、栄養、社会福祉、リハビリテーションの各領域の学生たちがそれぞれの立場から検討して意見を交わすなど、専門領域の異なる学生との意見交換を通して、1つの問題に対する様々なアプローチや考え方を学ぶことができます。
• 連携科目
  保健・医療・福祉の各分野の枠にとらわれない幅広い知識を習得し、他分野との連携・協働を図ることができる能力を育成するための科目を設けています。
  政策・行政：保健福祉行政特論
  管理：人事管理・育成論
  地域：ケアマネジメント・地域ケア特論
  専門連携：コンサルテーション論
• 基礎科目（研究法Ⅰ、研究法Ⅱ）
  研究課題を探求し、修了後も研究的な視点で課題解決に取り組んでいくことのできる基礎的な能力を培うことを目的とした科目です。

看護領域では、科学的根拠に基づいた知識をもとに、社会の変化に伴い多様化する人々のニーズを捉え、保健・医療・福祉の領域で他職種と連携しながら看護を提供できる専門的能力を備えた高度専門職業人の育成を目的とします。看護実践の専門領域におけるリーダーとしての能力の育成に向けて、理論的基盤を充実させた学習に加え、研究的視点を持ちつつ、実践の場の事象と理論を関連づけながら考察を深め、幅広い研鑽ができるための応用的、臨床的な教育に力を注ぎます。

看護管理学・政策特論、ウィメンズヘルスケア特論、精神保健看護学特論、慢性看護学特論、地域看護学特論　など

＜看護CNSコースについて＞

本学では日本看護系大学協議会において高度実践看護師教育課程の承認を受けて、がん看護と小児看護のCNSコースを設置しています。

がん看護特論Ⅰ～Ⅳ、小児看護特論Ⅰ～Ⅴなど

栄養領域では、人間栄養学を基盤にし、栄養や食生活と健康との関係、さらにその改善方法を多面的かつ総合的に探究し、医療・介護現場等での栄養ケア・マネジメントの構築・運営・指導ができる、より高度の栄養管理能力を有する管理栄養士の育成を行います。

また、保健・医療・福祉領域に関わる他職種の業務を理解し、連携しながらヒューマンサービスを実現できる高度専門職業人の育成を目指します。

さらに、行政においては、地域の人々の健康増進、生活習慣病予防・重症化防止対策のための地域保健・栄養政策等に貢献できる人材の育成を目指します。

人間栄養学、臨床栄養学特論演習、栄養ケア・マネジメント特論 など

社会福祉学の基盤の上に、人々のニーズを全人間的に把握し、人々と協働してそのニーズを包括的に充足していくジェネリックな視点と行動様式、そして特定の領域に深い知識と経験を蓄積していく行動力のある専門職の育成を目指します。それは多様な専門職との連携だけでなく、市民とともに歩みを進め、地域社会を基盤としながら制度・政策の動向を常に点検し、検証し、改革していく行動を含みます。

ここでは、理論と実践との架け橋を常に念頭に置き、新たな人間的なサービスを打ち立てていく専門職の育成に力を注ぎます。

社会福祉原論、児童福祉特論、障害者福祉特論　など

リハビリテーション領域では、多様化する社会のニーズに的確に対応できる科学的根拠に基づいた実践力を養い、かつ、主体的に問題を解決する能力を持った人材を育成することを基盤にします。

大学院教育における知識と実践については、保健・医療・福祉における他職種との連携を考慮した高次元な実践能力の追求を行うとともに、専門領域におけるチームリーダーとなるよう幅広い研鑽をつめるような応用的、臨床的な教育に力を注ぎます。

理学療法学：運動機能制御学特論、臨床理学療法学特論　など         

作業療法学：生活障害作業療法学演習、機能障害作業療法学特論　など

修士論文を作成します。研究指導は指導教員１名と指導補助教員1名の計2名があたります。

令和5年12月20日付で文部科学大臣認定「職業実践力育成プログラム」に認定されました。

令和6年2月9日付で厚生労働大臣が指定する専門実践教育訓練講座に指定されました。