Collaboration

戻る

地域在住高齢者が健康づくりおよび地域活動に関する情報を収集する頻度及び手段は社会経済的地位により異なる(研究報告)

戻る

本学ヘルスイノベーション研究科では、未病コンセプトに基づく社会システムや技術の革新を起こすことができる人材の育成とともに、健康長寿社会を実現する研究活動を実践しています。その一環として、このたび本学修士課程の柄澤紀花(指導教員:根本裕太講師)らが実施した研究の成果が、高齢者の健康に関する応用研究を扱う国際誌Journal of AppliedGerontologyに掲載されましたので、お知らせします。

1 研究の背景・目的

高齢者が健康教室や地域活動に参加するには、それらに関する情報(例:健康教室の開催日・会場など)を適切に取得できることが重要です。しかし、すべての高齢者が公平に情報にアクセスできておらず、暮らし向き(主観的な経済状況)や教育年数(教育水準)といった社会経済的地位によって情報収集の頻度や手段が異なる可能性があります。そこで本研究では、主観的な経済状況および教育水準が、健康づくりおよび地域活動に関する情報収集とどのように関連しているのかを明らかにすることを目的としました。分析には、山梨県都留市に居住する要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象とした郵送調査から得られた4,101人分のデータを用い、社会経済的地位による情報収集の頻度や手段の違いを検討しました。

2 研究結果

・ 社会経済的地位の高い高齢者は月に1回以上定期的に情報収集しており、使用する情報源の数も多いことが示されました。
・ 情報収集を定期的にしている者のうち、情報収集のために主に使用する手段は社会経済的地位によって差異が認められました。
・ 教育水準の高い高齢者では、新聞・雑誌やインターネットを利用した情報収集の割合が高い傾向が示唆されました。
・ 一方で、テレビや人づてによる情報収集は、社会経済的地位にかかわらず広く利用されていました。

 

詳細は、こちらからご覧ください。

問合せ先

公立大学法人神奈川県立保健福祉大学

大学院ヘルスイノベーション研究科 講師 根本裕太

ヘルスイノベーションスクール担当部長 和田

電話 044-589-3312

前のページに戻る